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このページでは、モニターグループ関連の出版物、その他雑誌等メディアに掲載された情報を、テーマ別にご紹介いたします。


T.海外出版物… 弊社米国サイト(http://www.monitor.com/)内【英語】

ハーバード・ビジネス・レビューへの掲載記事のほか、経営課題(Business Issues)、業界(Industries)、地域(Geographies)で分類された海外の出版物等をご参照いただけます。


U.書籍
西谷洋介
ポーターを読む 「ポーターを読む」
西谷洋介(著)、日経文庫、2007年
本書は、競争戦略論のカリスマであるマイケル・ポーターの主著、「競争の戦略」「競争戦略論」などで展開されている思想と論理を理解するための入門書である。必読の古典とされるポーターの著作の要約に加えて日本企業の事例を盛り込むことで、抽象的な概念をわかりやすく説明している。初めてポーターの考えを学ぶ人にとっての指針となるとともに、ポーターを手がかりに改めて戦略というものを考えるきっかけにもなる、優れたナビゲーターである。


マーク・B・フラー
サムライ人材論 「サムライ人材論 ――アメリカがうらやむ日本企業の強み」
(原題:“Japan's Business Renaissance Advantage”)

マーク・B・フラー、ジョン・C・ベック(共著)、ダイヤモンド社、2007年
著者らは、独自の日米大規模調査によって、企業再生に結びつくマインドセットを浮き彫りにした。その結果、日本人に対する従来の固定観念は覆される。環境変化に柔軟に対応し、進取の気象に富むのが、平成不況を克服した現代日本人なのだ。この気質のルーツは、乱世を生き延びた“サムライ”、とりわけ浪人にあると著者は分析する。また、バブル以降、日本は無為に10年間を失っていたのではなく、企業を新しくイノベーティブな方向へと変える「準備期」に充てていた。一方で、ほとんどの先進国は未だ従来のシステムにしがみついている。いち早く旧システムからの脱皮を果たした日本の戦略は、今後世界的に優位性を示すだろうと著者は確信する。

本書では、「トヨタ」「日産」「新生銀行」「京セラ」など数多くの日本企業の事例を取り上げ、構造的な変革に至ったマインドセットを見出している。海外エコノミストならではの洞察は、我々日本人にとって示唆に富む内容となっている。著者は、大の知日家・親日家である。本書のキーワードである「武士道」の解釈も表層に留まらず、「忠義」「道義」といった観念の捉え方にも説得力がある。さらに、「キリストの復活は一度きり」で「直線的な二元論」の西洋思想と、「何度でも輪廻転生」し「思惟は環状に堂々巡り」する東洋思想との対比により、文化背景からも「日本人はなぜ上手に再生できるのか」という秘密に迫る。短期的な好不況に囚われず、壮大なダイナミズムを感じさせる読み物として楽しめる。


トム・コープランド
リアル・オプション
Real Option
決定版 リアル・オプション
(原題:"Real Options: A Practitioner's Guide")

トム・コープランド、ウラジミール・アンティカロフ(共著)、栃本克之監訳、東洋経済新報社、2002年
リアル・オプションは、これまで主流であったNPV(正味現在価値)分析(あるいは割引キャッシュフロー法)の欠点を克服する、新しい投資評価手法である。NPV分析では、将来の経営環境は不確実であるにもかかわらず、投資が生み出すキャッシュフローは将来変動することがないと仮定しているため、これを反映した判断が行えない。リアル・オプションは、こうした経営環境の変化によって生じる戦略オプションを特定し、その価値を反映した意思決定を行うツールである。経営環境がより不透明な時代において、将来の戦略シナリオに関する徹底した議論と厳密な収益性に関する検討を組織的に行い、明確なルールに基づく意思決定と行動を可能とする、画期的な経営手法といえる。米国では90年代に入ってから、石油、鉱業、製薬、航空、電力業界の先端企業を中心に本格的な導入が始まり、現在では製造業、サービス業等あらゆる業種の企業で導入が進んでいる。

トム・コープランドはモニターグループのコーポレート・ファイナンス・サービス部門のマネージング・ディレクターであり、企業評価の権威として知られている。日本においても彼の代表作「企業評価と戦略経営(原題:Valuation 日本経済新聞社)」は、息の長いベストセラーを続けている。本書はリアル・オプションを経営意思決定に役立てる具体的な方法論が記載されており、豊富な実例や不確実性のモデリング方法についても詳細に記されており、実務者から経営者まで幅広く活用できる、リアル・オプションの決定版といえる。また、各章末にはトレーニングのための問題が掲載されている。


マイケル・ポーター
競争の戦略 「競争の戦略(原題:“Competitive Strategy”) 」
マイケル・E・ポーター(著), 土岐 坤・中辻 万治・服部 照夫 (翻訳)、 ダイヤモンド社、1995年(新訂版)
経営戦略の第一人者でありモニター創設者の1人であるマイケル・E・ポーターが著した「競争の戦略」は、「ポジショニング戦略」の古典的代表作である。 今では、19カ国語に翻訳され、英語版は60版を目前としている。有名な「五つの競争要因」もこの本が出典である。「ポジショニング戦略」では、効率的な戦略を通じて、市場環境に適した確固たるポジションを築くことが、企業の成功に欠かせないとポーターは述べる。そのためには、業界構造と、その業界の中での競合の行動を理解する必要がある

ポーターはこの著書の中で、
・業界構造と競合の分析方法
・競争優位を確保するための基本戦略
・業界タイプ別応用
を、豊富な実例をベースにして、丁寧に説明している。
競争優位の戦略-いかに高業績を持続させるか 「競争優位の戦略―いかに高業績を持続させるか
(原題:“Competitive Advantage”) 」

マイケル・E・ポーター(著), 土岐 坤 (翻訳)、ダイヤモンド社、1985年
本書は前掲の「競争の戦略」で提言された基本戦略を実践するために書かれた。
前書「競争の戦略」では、「魅力ある業界」をアイデンティファイする技術が提示されていた。ポーターはこの「魅力ある業界」で「競争優位」を「確保」し「維持」できるか否かが、企業が成功するか失敗するか(=競争に勝つか負けるか)の分岐点になると主張する。それでは、魅力ある業界で、実際どのようにして、競争優位を確保し維持すればよいのか?ポーターは、彼ならではのボリュームある分析によりそれらの問題を解き明かしていく。この分析から生まれた「ヴァリューチェーン」というコンセプトは、企業戦略を考える上で非常に有用となる。
また、「最適なシェアの決め方」「自社を有利にする競争相手の選び方」「業界リーダーへの攻撃法」「挑戦者をあしらう方法」など興味深い話題も数多く取り上げられている。
国の競争優位 「国の競争優位
(原題:“The Competitive Advantage of Nations”) 」

マイケル・E・ポーター(著)、土岐坤他(翻訳)、 ダイヤモンド社 1992年
国が発展し繁栄するのはなぜか。ポーターは、主要貿易国10カ国を6年間調査・研究し、そのメカニズムを本書で明らかにした。国の競争優位、すなわち特定産業において競争優位をもつ国の特性は何か、そしてそれが企業や政府にとってどのような意味を持つかが述べられているのである。

競争のグローバル化や技術の進歩によって、天然資源や労働コスト、資本コストといったものは競争力の源泉とは言えなくなってきている。現在の競争力は、国や企業の持つイノベーションやグレードアップの能力に基礎があるのだという。そしてイノベーションは、豊かな国力からではなくプレッシャーと挑戦から起こるのである。

本書により、日本の読者は、国際的な競争力を持つ方法について他の9カ国から学ぶことができるであろう。
競争戦略論1、2 「競争戦略論 I、II (原題:“On Competition”) 」
マイケル・E・ポーター (著) 、竹内弘高(翻訳) 、 ダイヤモンド社 1999年
本書は、ポーターが競争について執筆した論文を初めて一冊にまとめた論文集である。グローバルな競争が展開されているこの時代において、企業や国家はどうすればその競争に勝ち残っていけるかということがこの本に凝縮されている。

本書は二巻構成になっている。
第一巻 『競争戦略論T』では、企業にとっての競争と戦略の意味が述べられている。業界の構造と発展、そしてその中で企業がどのように競争優位を獲得し維持していくかという競争の核心が理解できるはずである。情報技術をいかに利用すればよいのか等、日本企業がまさに今直面している課題が挙げられ、それに対する答えが出されている。

第二巻 『競争戦略論U』では、競争において立地の果たす役割、グローバル経済における地域の役割、国境を越えた競争の特性について述べられている。国家や企業の成功においては、競争が行われる地域の性質、すなわち立地が果たす役割は大きい。それを考えることは、日本企業に新しい時代におけるグローバル戦略策定のための手がかりとなる。

本書は、日本が新たな繁栄の時代へと進む上での道しるべとなるであろう。
日本の競争戦略 「日本の競争戦略 (原題:“Can Japan Compete”)」
マイケル・E. ポーター (著)、竹内 弘高 (著)、ダイヤモンド社、2000年
本書は、経営学界の第一人者が10年の調査・研究を基に初めて著す日本企業のための戦略論である。

著者マイケル・E・ポーターは、日本のめざましい成功と近年の苦境から何を学び取ることができるかに注目している。 「私がこの本を書いた理由は、日本は世界経済に影響力を持っており、また日本の競争戦略から学ぶべきところが多いからだ。」と著者が語っているように、日本企業が戦後歩んできた軌跡を理解するための理論を提供することが本書の目的となっている。

また本書は、進むべき方向を模索する日本が経済力再生に向けて取り組むべき具体的な処方箋をも提供する。戦略を構築し評価する際には、投資に対する収益性を確保しているかどうかが最終的な判断材料とならなければならず、この目標を達成するために、日本企業は経営に関する価値観を根本的に転換する必要があることを主張している。

このように、本書は日本に起こる変化を理解し、その進むべき道を検討するための説得力のあるフレームワークを提供する。

尚、本書は週刊ダイヤモンドおよび英エコノミスト誌により、「2000年度ベスト・ビジネス書」の一冊に選ばれた。


クリス・アージリス
Flawed Advice and the Management Trap 「Flawed Advice and the Management Trap
(仮題:誤ったアドバイスとマネージメント・トラップ)」

Chris Argyris(著)、Oxford University Press、2000年
ハーバード・ビジネス・スクール教授で教育・組織行動論を教える組織論の権威、クリス・アージリスによって書かれた本書の目的は、あなたの組織にとってどのようなアドバイスが最良であるかを評価するために必要な批判的なものの見方を提示することである。

永続的に拡大していくグローバル市場において、革新的なビジネス・アドバイスは非常に重要であり、このようなアドバイスをすることは、それ自身儲かる産業となっている。しかし、そのビジネス・アドバイスの良し悪しを見極めることは困難である。

アージリスは、リーダーシップ、ラーニング、変革、従業員のコミットメントについてのアドバイスの多数の典型例について洗練された批判を行うことにより、経営者がアドバイスについてより批判的になり、従業員のパフォーマンスを評価する新しいアプローチを習得し、優れた戦略への社内でのコミットメントを醸成する方法を示す。

尚、本書はハーバード・ビジネス・レビュー誌編集者による「2000年の ベストビジネス書」の一冊に選ばれた。


ジェフリー・レイポート
バーニー・ジウォルスキー
e-Commerce 「e-Commerce」
Jeffrey F.Rayport, Bernie J.Jaworski(著)、McGraw-Hill Higher Education、2000
「e-Commerce」は、ニューエコノミーに注目した初の包括的な戦略テキストである。本書では、競争に勝ち残るための「e-strategy(インターネット戦略)」を構築するプロセスを、市場機会の枠組みづくりからビジネスの評価に至る7つのモジュールを使い、独自のコンセプトやフレームワークなども交えながら順を追って説明している。

学問の各分野で、その道に携わる者は必ず読まなくてはならない「スタンダード」とされる書籍は十年に一度生まれると言われる。たとえば、経済学におけるサミュエルソン、経営学におけるドラッカー、戦略におけるポーターの著書がそうである。そして今回、レイポートとジウォルスキーが、Eコマースでの戦略形成においてニューエコノミーの指導者たちにとっての「スタンダード」となりうる本書を世に出した。

「e-Commerce」は、ニューエコノミーにおいて競争力があると実証されたフレームワークを示している。 Eコマースに携わる経営者や戦略家たちが、ビジネスの戦略形成における意思決定プロセスを容易にするよう系統立てて述べられている。まず市場機会を枠づけることから始まり、ニューエコノミーにおけるビジネスモデル、顧客とのインターフェース、コミュニケーション、ブランド戦略における課題、そしてオンライン事業の遂行、評価、査定についての議論にまで及んでいる。

V.論文・記事

◆日経情報ストラテジー 10分間で学べる業務革新講座 「価値志向プライシングのすすめ」
 (それぞれ日経BP社記事検索サービスを通してご購入いただけます)
・第1回「高収益企業が重視する『価値志向プライシング』」(2009年1月号)
・第2回「1万円のメロンが売れる訳 誰が価値を認めるのか」(2009年2月号)
・第3回「利益を最大化する価格水準を見極める」(2009年3月号)
・第4回「競争市場における価格マネジメントの実態」(2009年4月号)
・第5回「観的データに基づき組織横断で意思決定せよ」(2009年5月号)
・第6回「景気後退局面の今こそ価値志向の組織を目指せ」(2009年6月号)
モニターグループ シニア・プロジェクト・マネージャー 長屋博之

◆週刊ダイヤモンド 2006年4月1日特大号掲載
・World Voice (世界の異見)「企業不祥事はなぜ続くのか」(PDF)
モニターグループ ディレクター マイケル・ジェンセン

◆日経BizTech (各PDF)
・「カギはコンセプト創造にあり。幅広い視点の確保が求められる」No. 001号(2004年6月)
・「「技術をお金にする」組織を築く」No. 002号(2004年7月)
モニターグループ バイスプレジデント 西谷洋介

◆日経産業新聞 Biz-school欄(2002年3月6日〜3月19日)掲載
・『LBOによる経営改革』全6回 (PDF)
モニターグループ シニア・プロジェクト・マネージャー 西谷洋介

◆週刊東洋経済 「コーポレート・ファイナンンス講座」(各PDF)
・ガイダンス「教科書では学べない米国最新の企業財務理論」2001.9.1号
・第1回「CFOの職務を真に知れば何が重要かも見えてくる」2001.9.8号
・第2回「リアル・オプション企業財務で最も重要な概念」2001.9.15号
・第3回「いかに実践するかROAのケーススタディ」2001.9.22号
・第4回「いかに資本効率を上げるか非効率を改善する7つの治療法」2001.9.29号
・第5回「いかに経済価値を創造するかEBMが導く新たなアプローチ」2001.10.6号
・第6回「いかにリスクを管理するかリスク管理で企業価値を創造」2001.10.13号
・第7回「リスク要因を洗い出し価値を創造するヘッジを」2001.10.20号
・最終回「信用格付けを"A"にする最適な資本構成比率とは」2001.10.27号
モニターグループ コーポレート・ファイナンス・ディレクター
トーマス E コープランド
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